『反発。引け際にカダフィ大佐が和平案を受託と報じられ。』
日経平均は94円高の10,586円で引けた。
米雇用指標の改善を手掛かりに米国株式が反発していたことや、昨日の東京市場が今年に入って最大の下げを演じたことへの反動もあり、寄り付きは買い優勢のスタートとなった。
ただ、リビアなど中東・北アフリカの政情不安から、原油高への警戒感は根強く、上幅は50円程度に留まった。
米アップルが新機種「i-Pad2」を発表し、関連のソフトバンクが堅調だったほか、浅く・幅広い銘柄に買戻しが入った。
昼のバスケット取引は「売り決め優勢」(338億円成立)と伝わったものの、アジア株が総じて堅調に推移していたため、後場に入っても強含みの推移となった。
その後は新たな手掛かり材料に乏しく、10,560円を挟んだ狭いレンジでの上げ下げとなり膠着感を強めた。
3月期末の接近で、配当利回りが高い銘柄に物色の矛先が向かったほか、業種別ではゴム、機械、情報・通信、水産・農林が上位値上がりと広範囲に買戻され、値上がりは31業種・1268銘柄となった。
一方、値下がりは空運、証券の2業種のみで、262銘柄だった。
引けにかけ、ベネズエラのチャベス大統領が提案したリビア和平案をカダフィ大佐が受託したと一部で伝わり、先物にまとまった買いが入り、上値を切り上げて大引けを迎えた。
出来高は18億6000万株で、2月4日以来およそ1ヶ月続いた20億株超が途絶え、売買代金も1兆3000億円と、商いは細っている。
指数の日足は、3日影足ははらんで「目先下げ止まり」の可能性を示しているものの、3日足や先読みは依然ブルーで上昇のエネルギーは戻ってきていない。
また、上欄の6色分布図や増田レシオを見ても、市場のセンチメントは不安定で、まだ改善は読み取れない。